PMIとPMP資格の違いと特徴:取得メリットや更新方法、キャリアへの影響を徹底比較

PMIとPMPの違いについて疑問をお持ちの方に向けて、両者の特徴と相違点を分かりやすく説明いたします。

これらの資格がキャリアにどのように役立つのかについても詳しく解説します。

プロジェクトマネジメントに関心のある方や、キャリアアップを考えている方にとって有益な情報となるでしょう。

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PMIとは

PMIとは

PMIは、Project Management Institute(プロジェクトマネジメント協会)の略称で、アメリカで設立された一般社団法人です。

世界中に50万人以上の会員を持つ大規模な組織となっています。PMIの主な活動には、PMBOKというプロジェクトマネジメントの標準策定や、関連資格の認定が含まれます。

日本支部は1998年に設立され、以下の3つの目的を掲げています:

  • 日本におけるプロジェクトマネジメントの窓口として機能し、その発展に貢献する。
  • PMIの支部機能を果たしつつ、日本の産業界全般を対象とした活動を展開する。
  • 非営利活動法人として、公益を増進する自立した活動を行う。

PMIの活動範囲は、IT業界のプロジェクトマネージャーに限らず、様々な業界でのプロジェクト管理全般に及んでいます。このように、PMIはプロジェクトマネジメントの普及と発展に広く貢献する組織として認知されています。

PMBOKの概要と進化

PMBOKは「ピンボック」と読み、プロジェクトマネジメントの分野で重要な役割を果たしています。1987年にPMI(Project Management Institute)が発表したガイドブックが起源となり、現在では世界標準として広く認知されています。

このガイドブックの正式名称は「A Guide to the Project Management Body of Knowledge」で、プロジェクトマネジメントの知識体系を体系的にまとめたものです。PMBOKの概念を理解し実践できる人材、特にPMP(Project Management Professional)資格保持者は、高い市場価値を持つとされています。

PMBOKは定期的に改訂されており、およそ4年ごとに新版が発行されています。1996年に初版が出版されて以来、内容は時代のニーズに合わせて更新され続けており、2021年に発行された第7版が最新版となっています。この継続的な更新により、PMBOKは常に最新のプロジェクトマネジメント手法を反映しています。

PMPとは

PMPとは

PMPは、プロジェクトマネジメントの専門性を証明する国際的に認知された資格です。この資格は、プロジェクトマネージャーがプロジェクトを成功に導くために必要な知識、経験、スキルを有していることを示します。

PMPの特徴として、実務経験と知識の両面が重視されています。資格取得には、実務経験の申告と知識を問う試験の合格が必要です。この資格を持つことで、プロジェクトマネジメント分野での専門性が認められ、キャリアにおいて大きな強みとなります。

ただし、PMPは一度取得すれば永続的に有効というわけではありません。資格保持者は、継続的な学習と専門性の向上を示すため、定期的な更新が求められます。これはCCR(Continuing Certification Requirements)プログラムを通じて行われます。

最後に、PMPを発行しているPMI(Project Management Institute)は一般社団法人であり、PMPはこの団体が認定する民間資格であることを理解しておくことが重要です。

PMP資格取得の手順と注意点

PMP資格取得の流れは以下の通りです。

  • まず、PMIサイトでアカウントを作成し、35時間の公式研修を受講します。
  • 次に、申請書類を作成してPMIによるレビューを受け、受験料を支払います。
  • その後、試験を予約し受験します。
  • 合格後は3年間で60PDUを取得し、PMIサイトで登録することで正式に資格を取得できます。

なお、PMI会員と非会員で受験料が異なり、会員には他にも費用面でのメリットがあるため、受験手続き前にPMI会員登録を検討することをお勧めします。

また、監査対象となった場合は追加の資料提出が必要になる可能性があるので注意が必要です。

PMP試験の難易度と合格基準

PMP試験は200問の選択問題で構成されており、そのうち25問は統計目的のダミー問題です。

実際に採点される175問のうち、106問以上正解で合格となり、正答率60%以上が求められます。

合格率は非公開ですが、約60%程度と推定されています。

受験料が比較的高額なため、合格に自信のある受験者が多い傾向にありますが、それでも合格率が6割程度にとどまることから、試験の難しさがうかがえます。

難易度を偏差値で表すと、およそ64程度と言われており、かなり高度な試験であることがわかります。

PMP学習の効果的アプローチ

PMPの学習には、PMI公式の「PMBOKガイド」を活用するのが効果的です。

このガイドを丁寧に読み込み、自分の実務経験と関連付けながら理解を深めることが重要です。

知識の定着には、学んだ内容を実践的に応用する機会を設けるなど、インプットとアウトプットを繰り返すことが有効です。

さらに、試験対策として複数の問題集に取り組むことで、出題パターンに慣れ、実践的な問題解決力を養うことができます。

PMP資格取得の経験・教育要件

PMP資格取得には、教育背景に応じた一定期間のプロジェクトマネジメント経験が必要です。

  • 大学卒業者は直近8年間で3年以上かつ4,500時間以上
  • 高校卒業者は直近8年間で5年以上かつ7,500時間以上の経験が求められます

また、35時間の公式研修の受講も必須条件となります。この研修は、PMIが認定した教育プロバイダーが提供する正式なコースを指し、自己学習やPMI支部のミーティングは含まれません。

これらの要件を満たすことが、PMP資格取得への重要なステップとなります。

PMPの費用内訳と総額シミュレーション

PMPの費用は主に4種類あり、「受験費用」「PMI入会費用」「公式研修の受講費用」「維持費用」に分類されます。

受験費用は、PMI会員が405ドル、非会員が555ドルです。再受験の場合、会員は275ドル、非会員は375ドルとなります。

PMI入会費用は、本部入会金10ドル、年会費139ドル、日本支部年会費50ドルです。入会のメリットには、PMBOKガイドのPDFファイル(英語版)の無料提供や会員向け情報発信などがあります。

35時間の公式研修受講費用は、e-Learningで2~5万円、講座受講で5~10万円程度です。

更新費用は3年ごとに必要で、会員60ドル、非会員150ドルです。

費用の総額シミュレーションを2例で示します:

  • 例①:PMI入会・初回受験・無料のPMBOKガイド(英語版)で学習・オンラインのe-Learning3万円で35時間研修の場合、約118,000円。
  • 例②:PMI非入会・初回受験・紙のPMBOKガイドで学習・5万円の講座で35時間研修の場合、約143,000円。

資格取得までの費用は、PMI会員入会を前提としておよそ11万~16万円が目安となります。ただし、個人の選択や状況により変動する可能性があるため、参考程度にとどめてください。

PMP取得後に必要な更新手順

PMP取得後に必要な更新手順

資格取得後も継続的な学習が求められ、3年ごとの更新が義務付けられています

更新には、以下が必要です:

  • 60PDUの取得
  • 所定の手続きを行うこと

これらを完了することで資格を維持できます。

PMP資格維持のためのPDU取得と更新サイクル

PDU(Professional Development Unit)は、プロフェッショナルとしての継続的な学習や活動を数値化するための単位です。

PMP資格保持者は、3年間の更新サイクル(CCRサイクル)内に60PDUを取得する必要があります。この60PDUは、資格の維持と専門性の向上を示す重要な指標となります。

CCRサイクルは、PMP資格の更新期限を定める3年間の期間を指します。この期間内に必要なPDUを取得することで、資格を更新できます。

  • 60PDU以上を取得した場合、更新期限を待たずに早期に更新申請を行うことも可能です。

このシステムにより、PMP資格保持者は常に最新の知識とスキルを維持することが求められます。

PMP資格更新の手順と費用

PMP資格の更新には60PDUの取得が必要です。

必要なPDUを獲得すると、数日後に更新案内のメールが届きます。

更新手続きはオンラインで行い、「PMP Certification Renewal」を購入します。

費用はPMI会員の場合60ドル、非会員は150ドルとなっています。

手続き完了後、CCRSダッシュボードで更新が反映されたことを確認できます。

これで資格更新のプロセスは完了となります。

PMP資格の更新とPDU取得の注意点

PMPの更新は、60PDUを取得し、かつPMP資格が有効である限り、いつでも可能です。

例えば、2023年にPMPを取得した場合、最初の更新期限は2026年となります。2025年に60PDU取得しても、次の更新期限は2029年のままで前倒しされません。

PDUの対象となるアクティビティを実施したら、その都度申請することをお勧めします。

60PDU以上取得した場合、翌年への持ち越しも可能ですが、制限があります。次期のCCRサイクルに持ち越せるのは、「3年目に取得した20PDUまで」です。

例えば、

  • 1年目に30PDU
  • 2年目に35PDU
  • 3年目に25PDU

取得した場合、合計90PDUとなりますが、次期に持ち越せるのは20PDUのみとなります。

このルールを理解し、PDU取得を計画的に行うことが重要です。

PMP資格更新の期限と停止処置

CCRサイクルの期限に間に合わなかった場合、翌年1年間は資格が一時停止されます。

この期間中に、過去3年間と合わせて60PDUを取得するアクティビティを完了すれば、資格を更新できます。
しかし、これを達成できなければ資格は失効します。

資格停止中は、

  • PMP称号の使用や名刺への記載が禁止されます。
  • PMI本部のオンライン登録簿にPMP資格保有者として掲載されることもありません。

PDUの取得は計画的に進めることが重要です。

PMPは役に立つ?将来性やメリットは?

PMPは役に立つ?将来性やメリットは?

PMPの価値について疑問を持たれている方も多いかと思いますが、結論から申し上げますと、PMPは確かに有用な資格です

プロジェクトマネジメントのスキルと知識を証明するこの資格は、キャリア向上や業務効率化に大きく貢献します

ただし、その効果は個人の状況や業界によって異なる場合もあります。

PMP: グローバルに通用するプロジェクトマネジメント資格

PMIは米国で創設された国際的な組織であり、その認定資格であるPMPは世界中で高い評価を受けています

この資格は、グローバルなプロジェクトでプロジェクトマネージャーとして活躍する際に、自身の専門性と能力を国際的に証明する有力な手段となります。

海外の同僚や顧客とのコミュニケーションにおいても、PMPは共通の専門知識基盤として機能し、信頼関係の構築に役立ちます

PMP取得とPMBOKの重要性

PMPの取得には、PMBOKの深い理解が不可欠です。

PMBOKは単なる試験対策ではなく、実務においても大いに役立つ知識体系です。

プロジェクトマネージャーの役割は、PMP資格がなくても担うことは可能ですが、PMBOKで学ぶ体系的な知識を持っていることで、プロジェクトの成功率を高めることができます

このような基礎知識を身につけることは、効果的なプロジェクトマネジメントを行う上で非常に重要な要素となります。

PMP資格:キャリアと収入向上の鍵

プロジェクトマネージャーの求人では、「PMP保有者優遇」という表現がよく見られます。

特にIT業界において、PMPは高く評価される資格の一つです。

実際、ある調査では転職に役立つIT資格のランキングで上位に位置しています。

また、PMPの公式資料によると、資格保有者は非保有者と比較して高い収入を得る傾向があるとされています。

このため、キャリアアップや年収アップを目指す方にとって、PMP資格の取得は有利に働く可能性が高いでしょう。

PMP以外のPMの資格はある?

PMP以外のPMの資格はある?

プロジェクトマネジメントの分野では、PMPの他にも注目すべき資格があります。

その一つが、IPAが実施するプロジェクトマネージャ試験です。

両者には実施頻度や受験資格など、いくつかの違いがあります。

  • PMPは毎日受験可能で実務経験を自己申告しますが、プロジェクトマネージャ試験は年1回の実施で受験資格の制限がありません。
  • 難易度に関しては、論述問題があるプロジェクトマネージャ試験の方が高いとされています。

キャリア面では両資格とも有利に働く可能性がありますが、PMPはグローバルに認知された資格であるため、国際的な業務に携わる方にとっては特に有用かもしれません。

まとめ

まとめ

PMIとPMPの概要について解説してきました。

資格には様々な種類がありますが、PMPは特に転職市場で評価が高い資格の一つと言えるでしょう。

近年、IT業界ではプロジェクトマネジメントスキルを持つ人材の需要が増加しています。

プロジェクトマネージャーを目指す方や、キャリアアップを考えている方にとって、PMPの取得を目指すかどうかに関わらず、PMBOKの基本的な知識を学ぶことは将来的に大きな価値があると考えられます。

このスキルセットは、今後のキャリア形成において重要な役割を果たす可能性が高いでしょう。

エンジニアの年収事例と高収入への道

エンジニアの年収事例:

開発エンジニア: 600〜800万円
WEBエンジニア: 500〜700万円
スマホアプリエンジニア: 750〜800万円

これらの数字は一般的な範囲を示しており、実際の年収は経験、スキル、勤務地、企業規模などの要因によって変動する可能性があります。エンジニアとしてのキャリアを考える際の参考情報としてご活用ください。

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