NFTアートが高額で取引されているという話題が世間を騒がせていますが、NFTはブロックチェーン技術を活用した新しい資産形態であり、2021年前半から注目を集め始めました。
しかし、この革新的な技術には未だ不透明な部分も残されています。
特にブロックチェーンの仕組みが複雑なため、関心はあるものの理解が難しく、NFTの安全性にも疑問を抱く人が多数いるのが実情です。
そこで本稿では、
- NFTの概要
- メリット・デメリット
- おすすめの取引所
- 将来性
について詳しく解説していきます。
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NFTとは?
NFTとは、ブロックチェーン技術を活用したデジタルデータのことを指します。この言葉は、Non-Fungible Tokenの頭文字を取ったものであり、日本語では非代替性トークンと呼ばれています。
NFTの大きな特徴は、置き換えが不可能であることです。
- 各NFTには固有のアドレスが割り当てられており、取引記録はすべてブロックチェーン上に残されるため、偽造は極めて困難となっています。
ブロックチェーン技術の代表例として仮想通貨が知られていますが、NFTとは異なり、仮想通貨は法定通貨と同様に、所有者によって価値が変わることはありません。
一方、NFTは複製不可能であり、個々で価値が異なるのが特徴です。
このため、偽物が出回りやすい分野や独自性が重視される分野において、NFTは価値を維持するのに適しています。
実際、芸術作品や証明書などの分野で、NFTへの注目が高まっています。
NFTの3つの特徴
NFTには、以下の独自の特性があります。
- プログラミング可能性
- 相互運用性
- 取引性
特性 | 説明 |
---|---|
プログラミング可能性 | NFTにはスマートコントラクトが組み込まれており、特定の条件が満たされた際に自動的に実行される機能を持っています。これにより、NFTに様々な機能を付加することができます。 |
相互運用性 | NFTは、イーサリアムなどのブロックチェーンプラットフォーム上で発行されるため、プラットフォーム間で相互運用が可能です。つまり、異なるプラットフォーム上のNFTでも取引することができます。 |
取引性 | NFTは、ブロックチェーン上に記録されるため、所有権の証明が容易です。また、NFTの売買は簡単に行えるため、取引性が高いと言えます。 |
プログラマビリティ
NFTにおいて、事前にコーディングを施すことで付加価値を付与できるのがプログラマビリティの特徴です。
つまり、NFTアートの制作時に後からプログラムを組み込めば、クリエイターが報酬を得られるようになります。
著作権管理は従来のアート分野では手間がかかるため、中間の管理機関に委託するケースが多くありました。
しかし、その際にはマージン料金が発生します。
NFTなら複製が困難で著作権管理が不要なため、管理機関を介さずとも制作物の権利は守られ、報酬の全額を受け取れます。
相互運用性
NFTは、イーサリアム上で動作するERC721規格に準拠しているため、複数の取引プラットフォームで取り扱うことができます。
標準化されていない場合、特定のプラットフォームやマーケットプレイスでしか利用できないという制約が生じます。
しかし、NFTの場合は共通の規格に基づいているため、発行元とは異なるサービスやプラットフォームでも取引や活用が可能となります。
ただし、技術的な要件によっては、一部のサービスではNFTが利用できない場合もあります。
つまり、相互運用性は完全ではなく、一定の制限があることを認識しておく必要があります。
取引可能性
NFTは分散型台帳技術を活用し、所有権情報を不変の形で記録しています。
このため、芸術作品や重要文書などの所有権を物理的な場所に捉われずに移転することが可能となります。
NFTの可能性
NFTにおいて、どのような種類のアイテムが売買の対象となっているのでしょうか。ここでは、NFTの取引に適した品目をご紹介いたします。
アート作品 | デジタルアートやイラスト、写真など |
---|---|
コレクターアイテム | トレーディングカード、フィギュア、NFTアバターなど |
ゲームアイテム | ゲーム内の武器、スキン、アバターなど |
音楽作品 | 楽曲、アルバムアートなど |
動画作品 | 短編映画、ミュージックビデオなど |
アート
投資家たちの間で、NFTアートへの資金投入が盛んに行われており、新たな投資先として大きな注目を集めています。
日本国内でも2021年に小学生の描いたNFTアートが80万円で取引されたことが話題となりました。
一方で、デジタルアーティストのマイク・ヴィンケルマン氏の作品「Everydays: The First 5000 Days」は、75億円という驚異的な金額で売買されたと伝えられています。
このようにNFTアートは高値で取引されることがあり、一攫千金を狙える対象として投資家から大きな期待を寄せられています。
従来、デジタルアートは改ざんが容易であると見なされてきました。
しかし、ブロックチェーン技術の登場により、作品データや所有者情報をブロックチェーン上に記録できるようになり、デジタルアートが抱えていた課題を解決することができました。
その結果、NFTアートが一気に広まることとなりました。
ゲーム
ブロックチェーン技術を活用したNFTゲームが登場しています。このNFTゲームでは、プレイしながら収益を得ることができる(Play to Earn)のが特徴です。
- ゲーム内のキャラクターやアイテムは一点物であり、NFTアートと同様にマーケットプレイスで取引が可能で、利益を生み出すことができます。
- さらに、ゲームをプレイすることで報酬を獲得できます。
- また、NFTゲームではブロックチェーン上でデータのやり取りが行われます。ゲームの記録がブロックチェーンに記載されているため、不正行為は防止されています。このような公平性が高く評価されています。
しかし、人気オンラインゲームMinecraftでは、2022年7月に利用規約が改訂され、MinecraftとNFTの連携が認められなくなりました。その理由は「当社のポリシーとMinecraftの理念に反する」というものです。規約改訂前は個人や企業がMinecraftとNFTを組み合わせた製品の開発に取り組んでいましたが、開発元のMicrosoft社は「誰もが同じコンテンツにアクセスできる状況を維持したい」という考えと、詐欺によるトラブルが発生していたことから、NFTの導入を認めない方針を打ち出しました。
Minecraftのようにユーザー層が幅広いゲームにおいて、NFTはユーザー間の格差を生み出し、トラブルのリスクを伴います。そのため、NFTが認められていても、将来的に導入が認められなくなる可能性があることを認識しておく必要があります。
音楽
音楽分野においても、NFTを活用した取引が行われています。NFTで取り扱われる音源の特徴は、アーティストへの利益還元が行われるだけでなく、所有者が転売した際にも収益を得られる点にあります。つまり、NFT音源であれば発売後も長期にわたって収益を上げる可能性が高まります。
通常のCDとは異なり、NFT音源には何らかの付加価値が付与されることが多いのです。例えば2021年には、ホイットニー・ヒューストンの17歳当時のデモ音源がNFT化され、約1億4200万円で売却されました。NFTならば、このようなレアな音源を価値を損なうことなく取引できるのが利点です。
日本国内でも、
- perfume
- BABY METAL
- 小室哲哉氏
など著名アーティストがNFT音源の販売を開始しており、その普及が進みつつあります。
不動産
NFTの活用が不動産業界にも浸透しつつあります。
不動産取引では複数の契約書が交わされますが、これらは本来複製が許されないものです。
そこで、偽造が困難なNFTを契約書に採用することで、不正を防ぐことができます。
加えて、不動産契約は従来書面が一般的でしたが、当事者が遠隔地に居住する場合、やり取りに時間を要していました。
NFTなら場所を選ばずデータのやり取りが可能なため、海外在住者との契約も円滑に進められます。
国内では山中湖山荘が登記簿謄本などをNFT化して販売し注目を集めました。
最近では、
- 建物の耐久年数分(47年間)の権利期限付きで別荘をシェア購入できる「NOT A HOTEL」といったサービスも話題となっています。
担保ローン
NFTを保証として資金を融通するサービスも現れています。担保の対象はNFTアートなどです。
過去には、Larva Labsが制作したNFT「Autoglyph #488」を担保に1400万ドルの融資が実行され、注目を集めました。
NFTには高値で取引されるものが多数存在します。
そのため、高額融資の担保として注目を浴びています。
NFTが注目された背景
ここ数年、ブロックチェーン技術の発展に伴い、NFTという概念が脚光を浴びるようになりました。
当初は仮想通貨業界内での話題に過ぎませんでしたが、現在では驚くべき高値取引が行われるようになっています。
このNFTブームの背景には、デジタルアートが資産として認知されるようになった点が大きく影響しています。
- 著名なオークションハウスでもデジタルアート作品が取り扱われ、アナログアートと同様に投資対象となるケースが増えてきました。
さらに2021年、イーロン・マスク氏がNFTの販売を開始したことで、世界中からNFTへの注目が高まる結果となりました。
NFTのメリット
NFTを選択する際のアート作品などにおける利点は何があるのでしょうか。NFTの長所について説明いたします。
- 所有権の明確化
NFTにより、デジタル作品の所有権が明確になります。偽造品の心配がなく、真正性が保証されます。 - 売買の透明性
NFTの取引履歴はブロックチェーン上に記録されるため、売買の過程が透明化されます。 - 二次流通市場の活性化
NFTは簡単に譲渡できるため、デジタル作品の二次流通市場が活発化する可能性があります。 - クリエイターへの直接的な収益還元
NFTの売買時に、クリエイターに対して自動的に収益が還元されるロイヤリティ機能があります。 - プロモーション効果
NFTを発行することで、作品のプロモーションにもなり得ます。新規ファンの獲得にもつながります。
作品の保存方法
デジタルアートは、ネット上で保管されるデータ形式のため、作品の損傷や色あせの心配がありません。
一方、アナログアートは管理が適切でないと、劣化のリスクが高まります。
取引においても、デジタルアートなら遠隔地の相手にも品質を損なうことなく届けられます。
しかし、アナログアートの場合は輸送中の事故で破損する可能性があります。
NFTアートはそうした懸念から解放されます。
希少性を維持できる
NFTは分散型台帳技術を活用し、デジタル作品の所有権を管理する仕組みです。
ブロックチェーンには不正な改ざんが困難な特性があり、
- 作品の履歴情報が永続的に記録されます。
このため、デジタル作品の希少性と価値を守ることができます。
誰でも作れる
NFTは参入障壁が低く、誰もが挑戦できる分野です。
先に述べた通り、子供のアート作品が高額で取引された事例もあり、無名のクリエイターでも一気に注目を浴びる機会があると言えるでしょう。
NFTのデメリット
NFTは高額な取引価格があり、一見魅力的に映るかもしれません。しかし、欠点もいくつか存在します。ここでは、NFTの欠点について説明していきましょう。
- 環境への影響が大きい
- 価格が不安定
- 所有権の問題
- 詐欺の危険性
法整備が整っていない
ブロックチェーン技術の分野においては、NFTや仮想通貨などに関する法的枠組みが未だ十分に整備されていない状況にあります。
世界的な潮流と比較しても、日本におけるブロックチェーン関連法制の進捗は遅れを取っており、NFTの取引を行う際には関連する法規制を事前に把握しておくことが賢明でしょう。
法的な空白領域が残されていることから、NFTを巡ってはグレーゾーンを悪用したトラブルが発生するリスクも想定されます。
例えば日本国内では、データのような無形のものに対する所有権が認められていません。そのため、万が一ハッキングなどの事態が生じた場合、NFTに関する適切な救済を受けられない可能性があることを認識しておく必要があります。
価値が安定していない
NFTの価値は不安定であり、変動が激しい傾向にあります。
NFTの裏付けとなる資産自体が仮想通貨などの変動性の高いものであるため、取得したNFTの価値が突然下落するリスクが存在します。
このようなリスクは投資一般に付随するものですが、NFTの場合は特に顕著です。
万一の価値下落に備え、余裕を持った資金計画の下で投資を行うことが賢明でしょう。
ガス代が発生する
NFTの取引には必ず手数料が課されます。この手数料は"ガス代"と呼ばれており、NFTの発行や売買を行う際には数百円から数千円程度の支払いが必要となります。
ガス代が無料の取引所は存在しませんので、NFTを扱う際にはこの手数料の発生を前提としておく必要があります。
NFTが取引できるマーケットプレイス
NFTを売買できるプラットフォームが徐々に増加しつつありますが、現時点では選択肢が限られています。
そこで、おすすめのNFT取引所をご紹介いたします。
- OpenSea
- Rarible
- SuperRare
- Nifty Gateway
- Foundation
取引所名 | 特徴 |
---|---|
OpenSea | NFTの取引量が世界最大級。ゲームアイテムやアートなど幅広いジャンルのNFTが取り扱われている。 |
Rarible | NFTの発行・販売が手数料無料。ユーザー投票機能があり、人気作品を見つけやすい。 |
SuperRare | アート作品に特化したNFTマーケットプレイス。作品の本物性を保証するシステムがある。 |
Nifty Gateway | 有名アーティストのNFTアートを取り扱う。入場制限があり、希少性が高い。 |
Foundation | アーティストコミュニティが運営するNFTマーケットプレイス。作品の品質が高い。 |
Opensea
現在、NFT(Non-Fungible Token)の世界で最も規模が大きいマーケットプレイスは、Openseaと呼ばれるプラットフォームです。
この取引所は、NFTの取引量において90%を超える圧倒的な市場シェアを占めており、その強みは扱っているNFTの種類の豊富さにあります。
- アート作品に加えて、トレーディングカード、音楽、ゲームなど、さまざまなジャンルのNFTが取り扱われています。
さらに、出品手続きが簡素化されているため、NFTの売買だけでなく、新規出品も手軽に行えるのが魅力的です。
Rarible
NFTの世界で勢力を伸ばしているマーケットプレイスにRaribleが挙げられます。この取引所では独自のデジタル資産であるRARIトークンを用いて、NFTの売買が行われています。
このシステムによって、NFTの移動履歴を追跡することが可能となり、作品が転売される度にクリエイターに対価が支払われるのが特徴です。
報酬の率をクリエイター自身が決定できるため、作り手の利益を重視したプラットフォームだと言えるでしょう。
tofuNFT
tofuNETは、国内企業COINJINJAが運営するNFTプラットフォームです。その特徴は、28種類ものブロックチェーンに対応している点にあり(2022年9月現在)、他のマーケットプレイスと比べて取り扱いチェーンの種類が圧倒的に多くなっています。
そのため、他所では入手困難なNFTに出会えるチャンスがあります。
特にゲームやトレーディングカード関連のNFTが充実しており、国内取引所の中でも注目が高まっているプラットフォームです。
NFTの将来性や今後の展開
NFTには様々な利点がありますが、2022年に入ってからNFTブームが減速傾向にあることがうかがえます。
NFTや仮想通貨に関する情報量が膨大で日々変化していることから学習が困難であり、法的な整備が不十分であることに加え、NFTへの参入者増加によりNFTの希少性が薄れつつあることがその要因と考えられます。
しかし、ブームが落ち着いた現状においても、
- ディズニー
- アディダス
- ナイキ
といった著名企業がNFT事業に新規参入しています。
2022年は仮想通貨市場が低迷しましたが、それでもNFT業界の価値は上昇基調にあります。
したがって、数年間はNFT市場の成長が期待できるでしょう。
加えて、NFTは価値あるデータの所有権を管理する手段としても有用です。
NFTはデータとブロックチェーンを紐付けるものですが、データ改ざん対策など課題も多く残されています。
しかし、技術としての活用が見込まれています。
現状、NFTの価値には
- クリエーターの価値
- 仮想通貨自体の価値
- 投機的要素
が大きく含まれています。
これらの要素をどれだけ安定化できるかによって、NFT市場の拡大スピードが変わってくるでしょう。
まとめ
NFTは、ブロックチェーン技術を応用して新たな価値を生み出しています。NFTアートは何千万円、時には何十億円で取引されるなど、世界を賑わせています。
2022年に入り、多くの有名企業がNFT事業に積極的に乗り出しています。今後、NFT市場の規模拡大が見込まれるため、関連技術や市場動向を追うメリットは大きいでしょう。
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